毎日新聞社の学習誌・月刊「ニュースがわかる」デジタル版

「ニュースがわかる」2018年4月号

学校ライセンス1校あたり年間利用料金10,500円（税別） 配信型なので、製品ごとにインストールをする手間がありません。

2020年度から小学校で導入される新学習指導要領では、社会で活かせる資質や能力の育成が重視されています。その中で、ニュースと教科書の単元を結びつけ、それに関わる様々な題材を児童・生徒が議論し、意見をまとめ発表するといった授業の方法に関心が高まっています。これは資質と能力を育成するための主体的・対話的で深い学びであるアクティブ・ラーニング（能動的学習）の一例となるものです。

「ニュースがわかる」を授業で活用することで、時事問題を深い知識として獲得することが可能になります。重要なニュースの背景を図や写真、年表などを使用して解説しているため、先生方の工夫次第で、社会、数学、地理、歴史、国語など多様な授業デザインを設計することが可能です。自らで考え、発信していく新しい世代を育成するための一助になることを目指しています。

「ニュースがわかる」は、毎日小学生新聞の姉妹誌として1999年に創刊されたニュースをわかりやすく解説する月刊の学習誌で、月刊8万800部が発行され、小中学生のニュース雑誌でトップクラスの購買数を誇ります。

「図表を駆使したニュースのまとめをじっくり読もう」というコンセプトで、最大の特色は、オールカラーで毎日新聞が所蔵する歴史的写真や明治時代からの貴重な絵画資料、報道写真、グラフ類によって誌面が構成されていることです。毎日新聞の記者たちが編集する重要性が高いニュースを特集企画しています。国際情勢はもちろん、道徳、社会、科学、文化、歴史、生活、ITなどテーマは多岐にわたっています。直感的な理解を促す分かりやすい図表と、識者・記者の的確なコメントによって、図鑑を広げるように楽しく読めます。

2002年の総務省EduMart実証実験を経て得られた知見をもとに、内田洋行にて商用化したコンテンツ配信サービスです。32社から提供されるデジタルコンテンツ約1,150タイトルの中から、学校の要望に応じて選び、年間契約にて効率的に利用できるサービスです。ここ数年導入が進んでいるデジタル教科書も配信しており、ほぼ全ての小学校デジタル教科書、中学校デジタル教科書を取り扱っています。これまで約300自治体5,200校の小中学校に導入されています。
内田洋行では、教職員と児童・生徒の幅広い学びを提供できるよう、教科書だけではカバーできない様々なジャンルの学習材コンテンツの開発に取り組んでいます。