意外と知らない"学校図書館DX"（第１回） 蔵書の更新

学校図書館は児童生徒に本を貸し出すだけが役割ではありません。学校図書館の役割を文部科学省は次のように定めています。

1. 児童生徒の「読書センター」及び「学習・情報センター」としての機能
2. 教員のサポート機能
3. その他の機能
   ア　子どもたちの「居場所」の提供
   イ　家庭・地域における読書活動の支援

この機能・役割を果たすためには、購入予定の本の内容把握や、すでにある蔵書との内容重複の確認など、本を1冊購入するにも考慮することが多くあります。その上、空間づくりにも考えを巡らせなければならないことから、本を闇雲に大量導入することは推奨されません。近年では見通しをよくするために、壁際以外は低学年の子供の身長よりも低い書架が主流となっており、収納スペースも限られています。

蔵書数と空間づくりは図書館の機能・役割を果たす中で、相互に関係することが明らかになりました。では、求められている役割を果たすために指標となる基準について、どれだけ達成できているのか、その基準を満たすだけで十分なのか、注目してみましょう。

学校図書館では3割程度の学校が蔵書数を十分に揃えられていません。ですが、学校図書館では空間が限られているため一概に、達成できていないことを否定的に見ることはできません。また、冊数が十分でも、内訳については、このデータから読み解くことはできません。

では、先ほど提示した学校図書館の目的を改めて考えてみましょう。

学校図書館の機能・役割とは

1. 児童生徒の「読書センター」及び「学習・情報センター」としての機能
2. 教員のサポート機能

つまり、学校図書館図書標準を未達成だとしても、児童生徒・教員にとって今必要な本が最適数所蔵されていることがより重要です。では、どのようにして児童生徒・教員にとって必要な本を選定すればよいのでしょうか。そして、冊数にしてどの程度あれば必要数揃えられたと判断することができるでしょうか。確かに、司書教諭・学校司書の経験や児童生徒・教員へのアンケート結果などに基づいてニーズを把握することはできますが、業務負担も大きく、蔵書が偏ってしまいそうです。

そこで、公益社団法人全国学校図書館協議会（全国SLA）が2000年に「学校図書館メディア基準」を定めました（2021年に改訂）。その中に、日本十進分類法に基づく標準配分比率というものがあり、それを採用することで配架方法や蔵書の内容のバランス確認などの仕組みづくりに役立てることができます。ではその日本十進分類法について着目してみましょう。

図書館の本は日本十進分類法というルールに沿って配架されていることが多いです。本を大きく10分類、０：総記　１：哲学　２：歴史　３：社会科学　４：自然科学　５：技術・工学　６：産業　７：芸術　８：言語　９：文学と、数字を割り振って、その番号を見ることで内容を読まなくとも本の内容を予測できるようになっている仕組みがあります。（例えば「289」なら個人の伝記、「486」なら昆虫、「913」なら日本の小説・物語となります。）

ではこの10分類ごとの蔵書率をご存知でしょうか。推奨される標準配分比率と、実際の所蔵比率（令和２年度「学校図書館の現状に関する調査」より）を見てみましょう。なお、小中学校の８割、高等学校の９割は蔵書のデータベース化をしていますが、小中学校の３割、高等学校の２割は分類別に把握できていないそうです。

標準配分比率でも、９類の文学の蔵書率が19～25%と高く設定されていますが、その他の分類の本についても児童生徒がいつでも使えるように満遍なく所蔵することが推奨されています。しかし、実際の蔵書の構成は、古くても問題がない９類の文学が36～41%と大きく偏っており、推奨される比率を維持することの難しさが窺えます。

学校図書館は特に図書の保存を目的としていないので、古い本や使用頻度の低い本は廃棄し、子どもたちにとって最適な本が常に利用できる状況を保っていくことが求められています。令和２年度「学校図書館の現状に関する調査」よると、令和元年度中に１校あたり、小学校では302冊、中学校では324冊、高等学校では473冊を廃棄し、同じくらい新しい本を購入しています。

全国学校図書館協議会（全国SLA）が定める「学校図書館図書廃棄規準（2021年改訂）」では、受入後10年経過した図書は更新の対象とされており、特に図鑑や地図、学習参考書、時事問題、技術・実験、公害・環境問題関係の本などは、刊行後３年で、最近の研究成果や現状にそぐわない内容でないか見直すようにと、記載があります。

解説に「百科事典」（０類）への言及がされています。改訂前の1993年の基準で「刊行後10年を経ているもので、補遺が刊行されていない図書」を廃棄の対象と示していましたが、「多くの百科事典が刊行後、10年を超えている。また、百科事典の電子書籍化も進んでいる」とあります。子供向けのポプラ社『総合百科事典　ポプラディア（全18巻）』は2021年に新学習指導要領に対応して改訂されましたが、平凡社『世界大百科事典（全34巻）』は2007年以降改訂されておらず、小学館『日本大百科全書 ニッポニカ（全25巻）』やブリタニカ『国際大百科事典（全35巻）』、学研『ニューワイド学習百科事典（全8巻）』は電子版のみになりました。

辞書や百科事典を借りたいと思っても「禁帯」「持ち出し禁止」などのラベルが貼り付けられているものを見たことはないでしょうか。いわゆる、帯出禁止図書に設定されており、館外へ持ち出しされる機会がなく保存状態が比較的良いと思われますが、廃棄対象であることが多そうです。

廃棄の判断・除籍の手続きは、蔵書点検のタイミングで行うことが多いようです。蔵書点検とは、年に１回学校にあるすべての本について、バーコードやICタグを読み取り、できればパラパラめくって１冊ずつ点検し、データーベースと所蔵状況が一致しているか、配架ルール、例えば日本十進分類法に基づいて配架されているか、本の修繕や、廃棄・購入が必要な本はないかなど、あらゆる点検を行う業務です。

図書館を利用する際に、図書館にある機械で検索し、目当ての本を探そうとした時に、配架の棚に向かうとあるはずの場所に無いという経験はないでしょうか。小学生にも、配架ルールの必要性はもちろん説明されていますが、どこの棚から持ってきたか分からなくなってしまったり、返却手続きをせずに棚に戻してしまったりすることは、それなりにあるでしょう。

蔵書点検は何日間で行うものなのでしょうか。公立図書館では３～10日程度休館して点検することが多いようです。学校では、借りている本を全て返却してもらい、年度末の春休みの前などに行う場合や、貸出中の本は確認できないけれど、夏休み中に行う場合などがあります。

行方不明の本が見つかったり、目立たない良書を再発見できたり、負担ばかりではないですが、昨今、学校司書・司書教諭の配備が十分でないことが問題になっている中で、蔵書点検を十分に行う余裕があるか疑問が残ります。学校や自治体の職員のみで行うのではなく、図書委員の生徒や保護者、地域住民の方にボランティアとして協力を依頼している学校もあるようです。

蔵書点検業務そのものが不要になることはなありませんが、電子図書館サービスを導入し、物理的に存在する本の冊数が少なくなれば作業量の減少は見込めそうです。

今回は、学校図書館に求められている役割、蔵書数、蔵書の分類、廃棄を含む蔵書の管理について説明いたしました。学校に所属するすべての人にとって必要な内容の本を必要数揃えることと、空間に意識を巡らせること、この二つの両立がいかに難しいか想像できたでしょうか。次回は、スペースの制限を受けずに蔵書の最適化するための解消策として、「電子図書館サービス」という選択肢があることをご紹介します。