意外と知らない"中学校技術分野とプログラミング授業"（第２回） 福井大学教育学部附属義務教育学校の学習展開

コンピュータや情報通信ネットワークの仕組みについて、ワークシートを活用しながら学習を進めます。

情報の技術の見方・考え方に気付き、情報の技術に込められた工夫を読み取る力を養います。教科書の内容の知識を習得するだけでなく、この後の授業で問題を見出して課題を設定できるよう、授業設計を行います。

1時間目は、プログラミングアプリ「toio Do」の双方向性拡張機能を使用し、簡単なメッセージアプリの制作を行います。たった８個のブロックで作成できるため、Scratchが初めての生徒でも簡単に作成可能です。

2時間目は、情報技術の見方・考え方を働かせ、前時に作成したメッセージアプリの問題点を見出し、効果音、メッセージの翻訳、合成音声（メッセージの読み上げ）などの機能を用いて、課題解決に取り組みます。

3時間目では、作成したメッセージアプリを使用し、情報セキュリティに関する体験型の授業を行います。なりすましの危険性やパスワードの重要性、ネットワーク盗聴の危険性などの問題について、どのように解決を行うべきかを一つ一つ議論し、実際にアプリの改変を行います。

1～2時間目に、toioカリキュラムの「ロボットを動かそう」を使用し、ロボットの基本動作を学ぶと同時に、プログラミングの基本である「順次」「反復」「分岐」や、迷路探索の基本アルゴリズムである「右手法・左手法」をアクティビティ図を使用して学習します。

3時間目に、「計測と制御のプログラミング」による問題解決型の授業展開として、生徒自身が移動ロボットを使用した自動化システムに関する問題設定を行います。自動配送ロボットや自動配膳ロボットなどの身の回りの自動化システムについてグループで調べ、課題の設定を行います。

4～8時間目には、ロボット制御の基本プログラムの作成後、toioに搭載されているさまざまなセンサによって計測した情報や、「双方向性通信」による注文アプリの使用を通じて、より高度な自動化システムの構築に挑戦します。

【基本プログラム】下記の3動作をずっと繰り返す。

1. 配送センターで荷物を受け取り、配送先の指示を受ける。
2. 配送先に移動し、荷物を降ろす。
3. 荷物を降ろしたら、配送センターに戻る。

これまでの学びを総括し、「社会の発展と情報の技術」についてまとめた後、学んだ知識をいかして創作活動を行います。この単元では、STEAM教育における「Art（芸術）」の要素も取り入れ、人を喜ばせたり楽しませたりすることを目的とした創作活動を展開しました。

「双方向性通信」と「計測と制御」の両方の知識を活用して、グループで協働しながらロボットダンスを題材に創作活動を行います。

1～2時間目に、グループに分かれて、ロボットダンスの構想を練ります。

3時間目から複数台のロボットが同期をとり、ダンスを行うプログラムの作成に取り組み、6時間目に完成した作品の動画を撮影し、最終発表を行いました。

7時間目に、これまでの学びを振り返り、よりよい生活の実現や持続可能な社会の実現に向けて、情報技術との関わり方について考えを深めていき、中学校技術分野における情報の技術、プログラミングの授業を総括します。

小学校では2020年度からプログラミング教育が始まり、GIGAスクール構想（GIGAは「Global and Innovation Gateway for All」の略）により、全国の児童・生徒に一人一台端末が配布され、ネットワーク環境の整備も進められました。

高等学校では2022年度から、プログラミングやデータサイエンスに必要な統計処理、情報リテラシーなどの知識を学ぶ「情報Ⅰ」が必修科目となり、2025年1月に行われた大学入学共通テストでは、新設された「情報Ⅰ」を約28万人が受検しました。

学習指導要領では、「情報活用能力」は、言語能力と並ぶ「学習の基盤となる資質・能力」として明記されており、各学年が連続性を持ち、体系的かつ系統的に、かつ教科を横断した形で指導を行うことが求められていますが、分散的な実施となっている学校もあり、次期学習指導要領では、探究的な学びとの連携による改善が検討されています。

なお、小学校段階でのプログラミング教育の目的は、プログラミング言語を習得したり、スキルを身につけたりすることではなく、既存の教科の中で「プログラミング的思考」を育てることとされています。2020年発行の文部科学省「小学校プログラミング教育の手引（第三版）」には、プログラミング教育のねらいとして、下記の3つが書かれています。

1. 「プログラミング的思考」を育む
2. プログラムの働きやよさ、情報社会がコンピュータ等の情報技術によって支えられていることなどに気付くことができるようにする。
   コンピュータ等を上手に活用して身近な問題を解決したり、よりよい社会を築いたりしようとする態度を育む。
3. 各教科等の内容を指導する中で実施する場合には、各教科等での学びをより確実なものとする。

2024年の文部科学省の調査により、中学校における「技術分野」の教員のうち約23%が正規の教員免許を持っていない「免許外教科担任」や、期間限定の「臨時免許」所有者という実態が明らかになり、免許認定講習、複数校指導、遠隔授業などにより、2028年度にはゼロにするという目標が示されました。

では、なぜ技術の正規教員が不足しているのでしょうか。その背景には、技術教員の正規採用数が他の教科と比べて少ないことや、教育学部における教員養成課程で技術を選択する学生が少ない傾向にあることが挙げられます。技術科は他の教科に比べて授業数が少ないため、他教科が専門の教員の兼務で対応しようとするケースが多くなり、それが正規採用数の減少につながっています。その結果、教育学部で技術を選択する学生の減少にも影響していると考えられます。

また、教育学部における教員養成課程では、学生が演習の多い技術、家庭、情報、理科などの教科を敬遠する傾向があることも指摘されています。教員免許を取得するためには、教科ごとに必要な単位数が定められていますが、講義形式の科目が2単位であるのに対し、演習形式の科目は1単位とされており、授業回数が多くなる傾向があります。そのため、演習形式の科目が多い教科は学生にとって負担が大きく、選択を避ける傾向があるようです。

このような状況を受けて、文部科学省では教員の養成・採用・研修の在り方についても見直しを進めており、理科や技術、家庭、情報など実習が多く求められる教科において、科目区分や内容の適切なあり方を検討しています。技術の教員数が増加し、中学校での情報教育の質も大きく向上することが期待されています。