ＰＩＳＡ2009から得られた教訓とは

　マスコミ報道で大きく取り上げられたように、ＰＩＳＡ2009における日本の子どもたちの成績を前回のＰＩＳＡ2006と比べると、データを読み解く力を見る「読解力」が15位から８位に、数学の応用力を見る「数学的リテラシー」が10位から９位に、「科学的リテラシー」が６位から５位にそれぞれ上昇した。ＰＩＳＡの成績はこれまで、低下ないし横ばいだっただけに、髙木義明文部科学相は「読解力を中心にわが国の生徒の学力は改善傾向にある」とコメントを発表し、学力向上の成果を強調した。

　新聞やテレビなどでは、なぜ学力が向上したのか、とりわけ読解力の大幅な上昇についてさまざまな論評を加えていた。筆者個人的に見れば、読解力の向上は全国学力・学習状況調査（全国学力テスト）における応用問題（いわゆるＢ問題）を毎年繰り返し出題してきたことが大きいと思う。Ｂ問題は当初からＰＩＳＡを強く意識して作成されており、ＰＩＳＡが掲げる「コンピテンシー」（習得した知識・技能を実生活で活用する力）というＰＩＳＡ型学力を学校現場に理解させ、定着させることに大きな役割を果たした。

　一方、ＰＩＳＡが学力論争に大きな影響を与えた初回のＰＩＳＡ2000で日本はトップクラスの成績を誇ったが、次のＰＩＳＡ2003ではいずれの分野でも順位が急落し、それまで学力低下を否定していた文科省も公式に日本の子どもの学力が低下したことを認めざるを得なくなった。そして、文科省はこの時を境に本格的な学力向上路線へと舵を切っていくことになる。いわば、「ＰＩＳＡショック」がなければ、教育内容や授業時間数を増やすという新学習指導要領は生まれなかったろう。

　ＰＩＳＡ2009で大きな話題になったのは日本の順位の回復とともに、アジア諸国・地域の躍進だろう。初参加の上海は、読解力、数学的リテラシー、科学的リテラシーのすべてで世界トップに躍り出たばかりか、韓国、シンガポール、香港も日本より上位の位置を占めた。まさに世界が認めるアジアパワーの威力と言ってよい。

　ところで、これまでＰＩＳＡのトップに君臨してきたフィンランドに対して、日本の教育関係者は「これこそ学力向上のモデル」と手放しで称賛し、教育関係者や政治家はフィンランド詣でを繰り返してきた。では、今度は日本の教育関係者はこぞって上海参りをすることになるのだろうか。おそらく、そうはなるまい。大阪府の橋下徹知事が韓国のエリート教育を視察するために訪問しているが、その後に続く自治体はたぶんないと思う。では、なぜフィンランドがＰＩＳＡでトップになった時に、日本の教育関係者らはフィンランドを賛美したにもかかわらず、全階級制覇の新チャンピオン上海を素直に称賛することをためらうのだろうか。じつはここに、今回のＰＩＳＡ2009から学び取るべき教訓が潜んでいると筆者は考える。

筆者が考える教訓は3つある。
第一は、子どもの個性を尊重しなくてもＰＩＳＡ型学力を獲得することができるということだ。これまでは、子どもの自主性・自律性を最大限に尊重するフィンランドのような教育でなければＰＩＳＡ型学力は形成されないと思われていた。しかし、周知のように上海、韓国、シンガポールなどは過酷な競争主義を子どもたちに強いている。それどころか、上海（中国）に至っては、社会全体が自由主義を採用していない。にもかかわらず、これらの国・地域は、コンピテンシーを問うＰＩＳＡ型学力のトップグループを独占したのだ。

　さらに、そこから第二の教訓を引き出すことができる。それは、社会資本や家庭の経済力を子どもの教育に重点的に配分できる経済的余裕があり、社会が一丸となれば、政策的にＰＩＳＡ型学力を向上させることができるということだ。日本はかつての経済成長期にＰＩＳＡ型学力を伸ばすことに成功しなかったが、それは当時の工業化社会がＰＩＳＡ型学力を重視しなかったからだろう。現在では、ＩＴ（情報技術）の進展によりＰＩＳＡ型学力の振興は経済発展にとって不可欠となっている。

　そして、これはある意味で逆説的になるが、第三の教訓は欧米先進諸国のＰＩＳＡの順位は、あいかわらず中位グループ程度にとどまっているということだ。実質的な階層社会である欧米では、政治や経済の中心を担うエリート層の学力さえしっかりしていれば、残りの子どもたちは平均値程度で十分という考え方のように思える。

　では、ＰＩＳＡ2009から得られたこれらの教訓を日本はこれからどう生かせばよいのか。第一の教訓から分かる通り、子どもたちに過酷な競争主義を強いれば学力は上がる。だが、「大学全入時代」が実質的に到来しているなかで、これはもう非常に難しいのではないだろうか。第二の教訓を生かすならば、経済的・社会的成功を目的に子どもたちに勉強させればよい。もし、現在の成熟社会を生きる子どもたちにハングリー精神があれば成功するように思えるが、どうだろう。筆者には到底不可能に思える。
だとすれば、残る選択は第三の教訓から得られるように、日本も階層社会となり、エリート教育に社会資本を重点的に投入すればよいことになる。これは最も成功の見込みがありそうだ。もし、階層社会によって生まれる差別を当然のこととして受け入れるだけの覚悟が日本人にあれば……。

　結局のところ、単なるテスト学力にしてもＰＩＳＡ型学力にしても、学力とはその国や社会の在り方と切り離して考えることはできない。学力が高いことがすべての優先する良いことであるならば、日本を上海（中国）のような社会にすればよい。しかし、本当にそうしたいと思う人間がいるだろうか。もちろん、子どもの学力が低下してもよいと言っているのではない。だが、ＰＩＳＡなどによる学力の国際順位には、じつは一喜一憂するほどの意味はないということに、そろそろ気がついてもよいのではないだろうか。

　最後に、成熟社会を迎えた日本において、階層社会化への道を退けて全ての子どもの学力向上を目指していくためには、国や自治体が積極的に教育に投資していくしかない。そのような未来への投資を怠れば、学力を上げるどころか維持することさえできないだろう。